山岳地帯を短い時間で通過するためのトンネルの存在は、道路や鉄道等とともに社会インフラとしての大きな役割を果たしています。その山岳トンネル施工現場において、トンネルドリルジャンボは発破用の爆薬を装填する孔をあける（せん孔）するために使われます。トンネル工事のコストや工期だけでなく、作業員の安全性、効率性に大きく影響を与える重要な機械になります。ロックドリル部門のトンネルドリルジャンボは、国内シェア80％を有し、整備が進む自動車道をはじめ、北海道整備新幹線、リニア中央新幹線等のトンネル工事で活躍しています。
近年、山岳トンネル施工現場では、落石などの事故災害の発生や、熟練作業員の引退等による作業員の確保が課題になっています。管轄する国土交通省では、建設現場の無人化に寄与するICT（情報通信技術）を活用した「i-Construction」を推進しており、大手ゼネコン各社も専門部署を立ち上げるなど、ICT化への取り組みが加速しています。そうしたニーズを受け、当社グループは2016年にドリルジャンボの全自動化に向けた開発に着手しました。

従来、熟練作業員の勘と経験に頼っていたせん孔作業を自動で行うには、トンネル内の測量機による測量とドリルジャンボに搭載したセンサーによって車体の位置を確定し、切羽（トンネル工事の先端の掘削面）を3Dスキャンして最適なせん孔位置や角度を特定する必要があります。また、トンネル線形や断面線形から作成したせん孔計画に基づき、各ブームを自動制御することも必要となります。更に、熟練作業員による繊細な手動操作を電気制御で作動させるためには、高精度な油圧制御が求められます。ロックドリル部門がこれまで蓄積してきた掘削技術や油圧制御技術に、当社技術統括本部の制御システム技術を加え、テスト機でプログラミングの試行錯誤を繰り返した結果、開発スタートから4年後の2020年6月、全自動ドリルジャンボ「J32RX-Hi ROBOROCK®」が遂に完成し、販売開始に至りました。これから多くの山岳トンネル施工現場で作業員の負荷を軽減し、安全で正確かつ効率的な工事の推進に寄与するものと期待しています。

ロックドリル部門の主力製品の一つである油圧クローラドリルは、下向きにせん孔する（岩盤に孔を開ける）自走式さく岩機です。国内ではコンクリートの原材料となる砕石や石灰石の採掘現場で、海外では各種鉱山のほか、整地等のインフラ整備で使用されています。
当社は1914年に日本初のさく岩機を開発して以来、さく岩機メーカーとして開発・モノづくりに挑戦し続けてきました。現在、海外市況環境は悪化し厳しい業績が続いていますが、将来に向け成長の礎を築くべく、培った経験とノウハウによるオンリーワン技術をさらに高めるとともに、IoT技術の活用により、シェア拡大とフロービジネス・ストックビジネスの拡充・強化に努めています。

油圧クローラドリルのスピーディかつパワフルな穿孔作業を実現するのが、心臓部である油圧ドリフタです。岩質等に合わせて、1分間あたり80～200回転、2,000～5,000回の打撃を与えて硬い岩盤を砕きます。
最適な穿孔を安定して実現するためには、打撃と回転を高速かつ正確に制御させ、かつ高圧・高温下での耐久性も保持した油圧ドリフタが求められます。当社は、約100点におよぶ油圧ドリフタ部品の特性を見極め、長年培った経験とノウハウから独自の設計理論を確立しています。また、部品の硬度を上げるための熱処理は外注ではなく自社工場で行っており、機械加工も1/1,000mmの精度で仕上げています。このように、設計・加工・熱処理・組立まで一貫して自社内で生産することで、高品質で高性能な油圧ドリフタの製造を可能にしています。
これこそが当社の強みであり、新興メーカーの追従を許さない、カテゴリートップ・オンリーワンを実現しています。

油圧クローラドリルは、孔の中での穿孔状態を視覚で確認することができないため、油圧ショベルに比べて操作は格段に難しく、オペレーターの技量や経験によって作業効率が左右されます。こうした課題を解決すべく、2019年度より、国内出荷機で、IoT技術を活用した「稼働管理装置」の標準搭載を開始しました。
この稼働管理装置は、建機業界で実施されている作業時間やエンジン回転数等の簡易な情報把握にとどまらず、穿孔数や穿孔長、打撃時間等、油圧クローラドリル特有の複雑な操作状況を把握するためのものです。そこで得た情報をモニタリング・分析することで、未然に不具合の発生を防ぎ、機械のダウンタイムを減らすとともに、オペレーターの穿孔作業の改善や業務効率の改善につなげていく考えで、現在、さく岩機メーカーならではの仕組みづくりに取り組んでいます。
今後は、海外出荷機においても稼働管理装置を順次搭載することで、海外での課題であるライフサイクルサポートを強化し、将来においてフロービジネス・ストックビジネス両輪での収益拡大に努めていきます。